米中プロパガンダの虚構博士の独り言フォーラム

米中プロパガンダの虚構

2007/06/22(金) 19:40:12 [南京事件の虚構]

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“南京事件”のプロパガンダに手を貸す愚行！
米中に「歴史責任」の所在を問う

映画「南京」、米首都圏で初上映
　【ワシントン＝山本秀也】日中戦争での南京事件（1937年12月）を対日批判の視点で描いた米ドキュメンタリー映画「南京」が、このほどワシントン首都圏で初めて公開上映された。米インターネット接続大手ＡＯＬの副会長で、映画制作を指揮したテッド・レオンシス氏は、上演会場で「日本は歴史の謝罪を拒み、責任を矮小化している」と発言。「10億人の人々がこの映画をみることを望む」として、事件70周年を迎えて作品の影響力拡大をめざす考えを示した。産経新聞 6月21日付より引用
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日本市場から去るべき「AOL」

　有志ブログの多くがあつかわれている問題と思う。諸氏の英邁な論及と周知の努力に敬意を捧げ、小ブログからも短稿と併せてエントリーの再掲（5月9日付）を呈する。

　表題記事には、AOL副会長・レオンシス氏の発言として、「日本は歴史責任を矮小化」とある。このレオンシス氏が制作指揮した映画「南京」は、故アイリス・チャン氏の作品「レイプ・オブ・南京」に触発されて生まれたとのことだ。『今年1月にサンダンス映画祭（ユタ州）で初公開された。首都圏では、シルバースプリング（メリーランド州）での映画祭で、15日に上映された』（同記事）と。

　同映画は、『独シーメンス社南京支社長ラーベら、当時の南京在住外国人に扮した俳優が「語り部」として登場。さらに、当時の宣伝映画などの映像や日中の生存者の発言を織り交ぜて、日本軍による殺人、女性暴行を暴く構成となっている』と。また、『上映会場を訪れたレオンシス氏は、中国国内のほか、ベルリンなどの映画祭でも作品を積極的に公開する意向を語った』と同記事は伝えている。

　“南京事件”が事実なら「まだしも」である。だが、百人斬り等、すでに虚構と判明している事柄を盛り込み、特定国のかくなる反日宣伝のために、プロパガンダ映画の制作に手を染め、または資金を提供し、社会的地位までを利用させる。

　「中国」への市場進出を念頭にした映画制作のようだ。事実よりも「利益」を優先して「正義」とする。自国の「事実」を都合よく隠す。そのために日本国民の尊厳と名誉を傷つけては憚（はばか）らない。まさに、大国の病理である。

　国辱を与えて「顧客になれ」では筋道が通らない。大人しきに終われば、さらに国辱は上塗りされる。良識は不買に徹し、抗議の意思を示してよい。そして、米国企業は、「中国の市場」が、日本と比較すれば、いかに信用度も秩序も低い世界であるか、身をもって経験するべきだ。

　以下、読者はご存知の事項と思うが、再掲する。
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デタラメな写真資料

　上記に紹介の動画は、短編ながら、「中国」による“南京大虐殺”の虚構を端的に示す資料だ。読者には時間の許される時に閲覧をお願いする。同動画には、「中国」で乱暴を働く日本兵士らしきカットも一瞬登場するが、これも南京とは別の場所でプロパガンダのために撮影されたフェイクである。

　アイリス・チャンが自著「レイプ・オブ・ナンキン」に、“南京大虐殺”の証拠写真として採用したこの1枚についても、最初に見た時から違和感があった。よく観察してみると、朱枠で囲った部分がまったく「人間」とは思えない形状をしているからである。

中国人生き埋めの一枚（「レイプ・オブ・ナンキン」より）

　後に、この写真も次のように「切り貼りで合成された」1枚であることが判り、ようやく違和感が解けたのであった。つまり「偽造写真」である。

同写真の合成分析（「資料館」より）
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局地戦の「南京」から逃亡した蒋介石と司令官

　同動画の解説を引用する。以下、

　中国国民党政府は、1945年（昭和20年）に、この「バトル・オブ・チャイナ」を編集し、宣伝映画「中国之怒吼（どこう）」を製作した。中国政府は、この映画の中の残虐な場面を証拠として示し、南京大虐殺を訴えている。

　1937年11月末には、日本軍は当時の中国の首都であった南京に迫っていた。11月11日、中国国民党軍を率いる蒋介石は南京を死守することを決定した。11月22日、ジョン・ラーべ他14人の欧米人らは、南京安全区国際委員会を発足した。南京安全区国際委員会は南京市民のための避難所としての中立地帯を公表した。12月9日、日本軍は人道上の理由から空中から中国兵に投降勧告ビラをばらまき1日の猶予を与えた。

　しかし、蒋介石は国民党軍に南京を死守するよう命じており、回答はなかった。しかも、蒋介石は12月7日に中国兵を置き去りにして、すでに幕僚とともに飛行機で南京を脱出していた。

　12月10日13：00、日本軍は南京城に立てこもる中国軍に対して総攻撃を開始した。12月10日から12日までの3日間にわたる激しい戦闘が繰り広げられた。（同映画の）南京戦闘の場面では、日本の映像資料を見つけることのできない無数のカットによって構成されている。南京の場面のほとんどを南京とはまったく関係の無いカットや何者かによるヤラセのカットによって占められている。

　それゆえ、1938年1月にアメリカで上映されたパラマウント・ニュース「南京陥落」には、このようなカットがまったく無かったのである。当時パラマウントニュース社のアーサー・メンケンは、日本軍に同行取材をしていたのである。12月12日20時、中国軍の司令官であった唐生智（とうせいち）が南京から逃亡した。しかも、唐生智は中国兵たちに玉砕を命令しながらも、彼らを置き去りにした。

　12月13日、中国軍の正式な意思表明もないまま南京は陥落した。日本軍が南京城に入場したときには、安全区を除いて、街のほとんどが焼け野原となっていた。中国軍は焦土作戦を採っており、彼らがいつも退却するたびに、すべてを焼く尽くしていた。逃げ遅れた中国兵のほとんどが武器を捨て民間人の服に着替えて安全区に逃げ込んだ。この場面はヤラセのカットとして有名であり、日本への憎悪を植えつけるにはたいへん効果的である。これらの場面がヤラセとしてバレているにもかかわらず、中国は南京大虐殺を世界に訴えるために常に使い続けている。

（以上、引用）
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宣伝映画「中国之怒吼」の元ネタ

　「中国之怒吼」の元ネタが「バトル・オブ・チャイナ」だが、表題の写真をもとに、同動画はさらに説明を加えている。云く、『なぜ「バトル・オブ・チャイナ」の監督はなぜこの場面（上記の写真）の右側を切り取ったのか？明らかに、彼らは日本兵ではない、いったい誰だろうか？　彼らは蒋介石の指揮下にあった国民党の中国兵である。処刑されようとしている2人も同じ中国人であり、彼らは共産党員である』と。

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中国軍兵士をカットした場面（右下）（動画より）
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　さらに、『「バトル・オブ・チャイナ」の監督であるフランク・キャプラは、3度もアカデミー賞を受賞した有名な映画監督である。フランク・キャプラは、このカットが中国兵が同じ中国人を処刑している場面であることを知っていた。だから、彼はこのカットの右側を切り取ってしまった。同時にそれは次のことを意味する。彼が探した限りにおいては、日本軍の非人道性を証明するフィルムはなかったと。南京大虐殺の残酷シーンはヤラセであったのだ。このプロパガンダ映画のために、日本の80万人以上の民間人が、米軍の空襲の犠牲となったのだ』と述べている。

　つまり、米映画監督の捏造を、そのまま国民党が「プロパガンダ映画」に流用していたのである。
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米国「戦勝映画」の虚構

　1952年（昭和27年）から翌53年にかけて、米国内で、日曜日のゴールデンタイムに26週にわたって放映された「Victory At Sea」と題する番組があった。いわば「第二次世界大戦」の戦勝自賛映画であり、当時としては破格の50万ドルの予算と、ヘンリー・ソロモン・プロダクションとM.クレイ・アダムスの監修によって製作された番組であった。

　実は、この番組のために編集された、全26話、総計650分もの「フィルム」の中には、、フランク・キャプラらが“日本軍の非人道性”を意図的に表現するために、表題のシーンを含め、あからさまな捏造編集を通じて盛り込んだとみられるシーンが多数挿入されている。

　これらのシーンが、事実とはかけ離れたフィルム用の「場面」であることを精密に検証し、これらを証明できれば、“南京事件”の虚構をはじめ、その他の反日策動を根本から覆す資料とできそうだ。
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【筆者記】

　インラインでご質問をいただくことがあるが、返信先のメールアドレスを記していただければ有り難い。

　いわゆる“従軍慰安婦”、および“南京事件”の虚構宣伝が盛んである。米下院では、対日「謝罪要求決議案」なるものの採決が26日（日本時間同日深夜）に行われるという。「それがどうした」との世論もある。「法的拘束力はないから心配ない」という政治家もいる。それでよいのだろうか。

　一旦、かくなる法案が可決されれば、特定国が「河野談話」をこれまでの論拠として来たように、この決議案をステップに、次はいかなる国辱に発展することか。日本人の常識尺度では測り得ないこれらの動きを放置すれば、次世代の日本国民はより不名誉で、且つ大きな濡れ衣を着せられることになりかねない。

　反米主義者云々の発想にもとづく指摘ではない。虚構か真実か、その判別をもとにしている。「虚構」による国辱が自国に対して起これば、それに対しては「真実」をもって反駁する。これは、いかなる主権国家においても、国民が保有する当然の「権利」である。父や祖父の時代へ冤罪（えんざい）を許せば、子や孫の世代にまで災いする。

　また、国家においては、あらぬ外国の筋違いな決議案には毅然と反駁を加える。これが、自国民に対して果たすべき「義務」である。机上の事なかれ主義で、自国・日本を貶めてはならないのである。

　読者はご存知の通り、米議会による「アルメニア人虐殺非難決議案」に対してはトルコが国を挙げて米国に抗議した。もし、可決した場合には、トルコ国内の米軍による基地使用をも制限すると言明し、猛反対したのである。“性奴隷”の虚構との違いはあるが、はるか昔の事柄で、しかも、米議会とあろうものが何事か、という点では同様である。
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　読者のみなさまにはお忙しい中、ご訪問をいただき感謝しています。現在、ブログが平常通りに稼動し、新たに記事をアップさせていただけたことを有難く思います。拙い記事に対し、有志のみなさまより、内容を的確にフォローいただくコメント、身を案じてくださるコメントに感謝します。

　一日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。共に闘ってくださるみなさまに心より感謝します。

　国民の手で日本を取り戻しましょう！
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