【資料】博士の独り言フォーラム

中国悪魔の辞典『文化交流』

2007/08/11(土) 00:03:27 [【資料】]

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中国政府「悪魔の辞典」
【ぶ】『文化交流』

　「中国」が云う「文化交流」は、一般に認識されている「文化交流」とは異なる。「チャイナカード」をもとにした自国のイメージ宣伝の伝達の他に、標的国の関係者を思考停止に導き、篭絡する目的を持つ。同時に、文化交流による来日は、同国当局による諜報活動の一環であり、その一方で、あらぬ「反日」ネタを探す「旅」でもある。記録のため、小稿に再掲する“事件”はまったく存在しなかった虚偽であった。

　そもそも、「中国」には、中共（中国共産党）の諜報組織に国家安全省がある。そのもとで日本に「工作員」を派遣する実行組織である安全局。および人民解放軍の指揮下で日本の軍事、産業情報をモニターし、収集する情報部が存在している。

　多様な名目で対日交流機関や窓口を設け、その窓口を通じた「友好」「文化交流」の表看板を通じて、政党、宗教団体、民間団体、学術機関、マスコミなどに常時働きかけをする。「文化交流」は、そのためのプローブであり、ツールである。下記に再掲し、紹介する虚偽報道の実例は、「ネタ」としては矮小かもしれないが、その侮辱的な動きの一端を示す事例である。

　当時の南京紙は、「日本のホテルの部屋で高性能カメラが性的被害をとらえて従業員が部屋に飛び込んだ（要旨）」と報道。その報道は、中国国内に広がり、対日批判も殊更に高まった。ご参考までに、当時の報道と小ブログの調査を紹介する。
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「中国の女子楽団員、ストーカー被害」の報道を調査！
南京紙が「虚偽報道」

「紫鳳中国女子楽団」ストーカー事件、ホテル・プロモーション会社
事実無根の報道に困惑―大阪
　2007年6月13日、レコードチャイナが10時ごろ、18時ごろ配信した、中国の女子楽団員、ストーカー事件について、今回日本でのプロモーションを担当しているラインアップは、この報道は事実無根だと完全に否定した。宿泊先と中国で報道されているホテル、ハイアット・リージェンシー・オーサカは、楽団員は宿泊しておらず、まったく根も葉もない報道に困惑しており、きわめて遺憾であると不快感を示した。中国のメディアの記事の信頼性について疑問に感じている。Record China 6月13日/写真は「6月9日大阪のホテルに宿泊しストーカー被害にあったと、中国で報道されているが、プロモーションを担当しているラインアップは、この日は、神戸のホテルに泊まったと言う」Record China 6月13日より
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ホテル側は「事実無根」と断言

　表題記事は、Record Chinaの修正記事である。事の発端となった問題の報道は、「金陵晩報」の記事にあり、それをRecord China（6月13日）が日本語化して配信したことにある。

　筆者は、記事を配信した「Record China」と“性的被害”の舞台とされた「ホテル、ハイアット・リージェンシー・オーサカ」に、それぞれ事実関係を確認するために電話を入れた。そこで、「担当者留守」につき折り返しする、との返答により、「Record China」は、次の回答を留守電に（筆者が話中であったため）残した（以下）：
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【留守電内容の要旨】

　南京の夕刊紙の情報は正しいと思って掲載している。ホテル側から事実無根とのクレームが入ったが、大阪府警本部と同本部の記者クラブを通じて調査を事実確認を依頼中である。また、外務省の文化交流担当（中国課）にも事実関係の調査を依頼している。くれぐれも、弊社は「正しいと思った（中国紙の）情報を記事にしているのでご理解いただきたい（要旨） 。
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　一方、「ホテル、ハイアット・リージェンシー・オーサカ」への問い合わせでは、「まったくの嘘、事実無根」（広報部）との回答を得た。「Record China」の修正記事と同様。当日、「中国」の女子楽団員が同ホテルに宿泊した事実は無く、まして、日本人男性の「ストーカー被害に遭い、犯人が警察に逮捕された」との報道は「嘘八百」である、とのことだ。

　「中国の虚偽報道に怒りを感じている」「頑張ってほしい」等のメールや電話による激励が集まっているそうだ。事の次第は、TBSによる「不二家」に関する捏造報道に似ている。場合によっては、当該ホテルが法的措置を視野に入れるべきだろう。

ハイアット・リージェンシー・オーサカ（同ホテルのサイトより）
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大阪府警本部への問い合せ

　念のために、大阪府警本部（広報）に問い合せた。

【筆者】　「当該事件（上記の概要を説明）で逮捕者が出たとの報道に触れたが、それが事実か否か、一点だけ確認させていただけないか？」

【府警】　「原則として、逮捕があったか否か、を含めて、逮捕が実際にあったとしても、それに関するあらゆる情報は、問い合わせをいただいても個人には提供できない」

【筆者】　「事件それ自体の「有無」について、また、事件が事実であった場合の犯人の素性等について、お示しいただくのは無理か？」

【府警】　「警察としては、事件の有無を含めて、仮に、事件が事実であったとしても、一般からの問い合せに対しては、それに関する情報は一切提供しないのが原則だ。“事件があった”と何で知ったのか？」

【筆者】　「Record Chinaというネット媒体である。新聞を含む他のメディアの報道には、この“事件”はあつかわれていないために、ご多忙中に恐縮ながら、府警殿にも問い合せを差し上げた次第だ」

【府警】　「事件がもし事実だとすれば、すでに新聞などで大きくあつかわれているだろう、としか申し上げられないが」
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性的被害に遭ったという“事件の概要”

　南京の「金陵晩報」の報道概要は、『日中国交35周年の文化交流として今月5日から来日公演をしている「紫鳳中国女子楽団」が、来日直後に性的被害に遭っていたことがわかった。犯人は日本人の男2人で、警察に逮捕された』というものであった。

　同記事を日本語版に紹介した Record China（13日）によれば、同楽団は神戸で初演を行った後の6月9日、次の公演地の大阪に入った。そこで、『南港のハイアットリージェンシーホテルに宿泊した。事件はここで起こった』と記している。

　その女子楽団の一行を、『実は神戸での公演を聞き、その直後、彼女たちの移動する車の後をつけ、ストーカー男2人が追いかけてきていた。団員が泊まる部屋のすぐ前に自分たちも部屋を取り、その夜、押し入ったのだ。団員はフロントに通報、駆けつけた従業員に男は「酔って部屋を間違えた」と言い訳し、自分の部屋に戻った』と報じている。

　楽団は、今月9日神戸から大阪入りし、市内のホテルに宿泊した。事件はここで起こった』と報じた。その内容によれば、『ホテルは楽団にセキュリティの不備を謝罪し穏便に処理しようとしたが、楽団の中国人スタッフは、この事件は非常に悪質であるとして警察に通報した。5分後に警察がホテルに到着し、犯人を逮捕した』とある。

　さらに、「金陵晩報」の報道を紹介し、『翌朝、朝食に出ようとした団員2人がドアを開けた途端、男らが部屋に押し入り、うち1人はベッドに押し倒され、服を破られたという。幸い、ホテルの従業員が監視モニターでチェックしていたため、即刻駆けつけ事なきを得た。ホテルのマネージャーは事を荒立てたくないと示談を申し入れたが、楽団側は警察に通報し、2人の男は逮捕された』と配信したものであった。

　「ホテル」と「逮捕劇」の確認については、上述の通りである。仮に、「金陵晩報」の報道が真実とあるとするならば、「事件の有無は教えられない」とする大阪府警はともかく、ホテルは嘘をついていることになるが、いかがなものか。ホテルのマネージャーは、『示談を申し入れたが、楽団側は警察に通報し、2人の男は逮捕された』との話には、事件の経緯を30分ドラマでみるような単純さがある。
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「Record China」に見解を聴く

　こう綴っているうちに、「Record China」から折り返しの電話があった。

【筆者】　「大阪府警記者クラブや外務省の文化交流担当に調査以来を出しているとのことだが、これらは、事件の有無の確認を含め、報道する前に、何より先に成すべき取材手順ではなかったのか？」

【担当】　「我々は取材を報道しているわけではなく、信頼している「中国」の大手メディアの報道を紹介する立場でしかない。今回も、我々の中国人スタッフが「金陵晩報」の報道は「事実」であると確認している」

【筆者】　「大阪府警記者クラブや外務省の文化交流担当に調査以来を出しているとのことだが、これらは、事件の有無の確認を含め、報道する前に、何より先に成すべき取材手順ではなかったのか？」

【担当】　「我々は取材を報道しているわけではなく、信頼している「中国」の大手メディアの報道を紹介する立場でしかない。今回も、我々の中国人スタッフが「金陵晩報」の報道は「事実」であると確認している」

【筆者】　「「金陵晩報」が事実とする「報道内容」と、真の「事実」とが異なる場合は、どう対処されるのか？」

【担当】　「誤認はないと信じる。現に、「中国」国内の大手メディアやWebでは騒ぎになっている」

【筆者】　「その騒ぎを御メディアは信じる理由にしている、ということか」

【担当】　「そういうことにもなる」

【筆者】　「ではお尋ねする。「金陵晩報」は事件現場のホテルなり、大阪府警の記者クラブなりを取材し、確証を得た上で「中国」国内で報道したのか？」

【担当】　「いや、随行スタッフ（中国人）の話をもとに報道しているという、確認はとっている」

【筆者】　「現場を取材したわけではないのか」

【担当】　「だから、現場に居合わせたというスタッフ（中国人）を「金陵晩報」は取材しているわけで」
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「我々は報道を紹介するだけ」（RC紙）

「紫鳳中国女子楽団」（Record Chinaより）
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【筆者】　「ホテルは事実無根と証言している。「中国」で騒ぎになっているとすれば、「随行スタッフの話」だけで“事件”が一人歩きしていることになるが、どのようにお考えか。「事実」ではないとすれば、これが当該のホテル、ひいては日本の名誉にかかわる問題にも発展しかねないが」

【担当】　「それはそれで止むを得ないだろう。我々は「中国」のメディア報道を日本に紹介するだけの存在だから」

【筆者】　「では、何故、大阪府警記者クラブや外務省に調査を依頼している、といわれるのか？」

【担当】　「念のため、という目的で」

【筆者】　「堂々巡りになるが、何故、それを最初に行わないのか。事が事実であるとすれば、小さな事件では済まされないはずだ。だが、日本国内のメディアでは、現時点で一切報じられていない。「中国」のメディアの配信を鵜呑みにして書いたとしか、私には思えないが」

【担当】　「それが我々の仕事といえば、仕事だ」

【筆者】　「事実ではないと確証が取れた時、国内や「中国」に対して説明はしないのか」

【担当】　「我々（Record China）は謝罪はしない。ただ、現に、2度目の報道をしている」（表題記事は、同社が「中国」の虚偽報道を示唆しているが、これが精一杯の修正報道なのかもしれない）

（以上、要旨）
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【筆者記】1

　個人的には腹立たしい限りだが、要約すれば「中国」本国のメディアが流す情報をそのまま配信しているに過ぎないので判りやすい。ゆえに、誤報があっても、職業メディアとしての社会的責任はなく、本国メディアの間違いも指摘できない、とする同社「Record China」の立場はむしろ明解である。すなわち、「我々は中国の代弁者でしかない」。そう開き直れる立場なのである。そう認識して「中国の報道」に接するとよい。

　今回の南京紙の報道は、何時でも何処でも、「中国」は日本非難のためのネタ（捏造）を造り出す負の能力は持っている。それを証明する実例ではないか。筆者にはそう映ってならない。おぞましき「中国」である。

　先々で、NPOを設立した時に、真っ先に取り組むべきは、特定国相手にせっせと「莫迦」を連発する省庁と特定国の反日策動、そして、それに加担する国内の一部メディアであると、筆者は認識している。
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そして筋違いな「釈明」を配信！
「謝罪」をしない中国

独占代理：紫鳳中国女子楽団ストーカー事件について
　2007年6月14日、先日、当社に所属している女性グループ、紫鳳中国女子楽団が日本においてストーカー被害に遭ったという報道がインターネット上で広く流布いたしました。報道によると、紫鳳中国女子楽団の女性メンバーが日本でビデオ関係の男性にストーカー被害を受けた、と伝えられています。当社のスタッフは本日、日本滞在中の同楽団と連絡し以下のような点を確認しました。
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　当社は「中日国交35周年」を促進する目的で6月5日から楽団の日本公演を開始し、中国伝統の民族楽と中国文化の粋である「変面芸術」を日本の皆様にご覧に入れたところ、大変喜んでいただきました。しかし今回の事件については、楽団側とメディアによる取材に際して、小さな誤解があったもので、決して、本当のいわゆるセクハラ事件が起こったものではありません。
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　また、この事件は楽団の日本公演に何ら影響を与えるものではなく、私達は文化交流の使命を担っております。中国の民族芸術を日本の皆様の心にお届けしたく、また中日両国の末長い友誼と発展を心より願っております。引き続き多くの日本の皆様がさらにご関心を寄せてくださるようお願い申し上げます。
ありがとうございます。北京鴻翔風采国際文化有限会社 2007年6月14日
Record China 6月14日配信/写真も同記事より引用
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南京事件と本質は同じ

　本件について、経緯の概要を先稿に紹介した。多くのコメントにご指摘をいただいている通り、事の次第は「南京事件」のデッチ上げ、反日宣伝と軌を一にしている。すなわち、火のない所に煙を立て、その煙を見逃していると、大火が起きたように誇張・発展させる。それが「中国」のおぞましさである。

　日本人の常識尺度では、到底「考えられない」ような非常識も平然と繰り出して来る。日本国民にとって不名誉な冤罪（えんざい）に膨れ上がる前に、その本質を確認し、相手が火のない所に立てた「煙」は、逐次、打ち消しておく必要がある。
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「謝罪」していない表題記事

　同時に、メディアを含めてのことだが、「中国」は「謝罪」をしない。筋違いの釈明はしても、決して「謝罪」をしない国であり、その体質をよく知っておく必要がある。

　表題記事も『楽団側とメディアによる取材に際して、小さな誤解があったもので、決して、本当のいわゆるセクハラ事件が起こったものではありません』と他人事のように釈明している。

　“日本人が逮捕された事件”（要旨）とまで報じておきながら、「本当のいわゆるセクハラ事件が起こったものではありません」と言い訳する。ホテルに対しても、日本人に対しも謝罪を述べる言葉は見当たらない。他国に対する「謝罪要求」には余念はないが、自らはその「非」を認めることはない。まして、「中国」人が、この日本でどれほど多くの殺人事件や犯罪を惹起していることか。

　さらに、「中国」が他国に及ぼしている食品、食材に起因する毒害や同国発の環境汚染に起因する健康被害についても、まったく「他人事」あつかいであり、発端国である「中国」が、自らの「非」を認めることはない。この実態からも、油断のならないおぞましい体質を持つ。良識が相互に事例を周知し合うことを願う。以上、先稿に続く短稿にて。
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【筆者記】２

　『中国政府「悪魔の辞典」』からすれば、「中国」が云う「文化交流」とは、「事件ネタを探す交流」でもある。日本のホテルの部屋で高性能カメラが性的被害をとらえて従業員が部屋に飛び込んだ（要旨）とする、先の「中国」の報道。これは、裏を返せば、「中国」公安の手口そのものである。

　先稿で、読者から貴重なコメントをいただいた。たとえば、「差別」と聞けば思考停止してしまう。我々にありがちである。また、「中国」と聞けば思考停止してしまう。これも本質は同じであると思う。大切なことは、こうした特定国の猫騙しを見抜き、英邁にその「真」「偽」を見極めることの大切さ。その強い心を持つべし、日本人よ強くあれ、とあえて身をもって教示された李登輝氏の訪日を思い起こす。

　良識のみなさまの存在が、後世の日本国民から必ず感謝される時が来る。しばしの間は混沌の中での闘いになるが、みなさまの存在により、日本は必ず日本を取り戻す。
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　読者のみなさまにはお忙しい中、ご訪問をいただき感謝しています。ここに、新たに記事をアップさせていただけたことを有難く思います。拙い記事に対し、有志のみなさまより、内容を的確にフォローいただくコメント、身を案じてくださるコメントに感謝します。今朝はブログが機能せず、出先からのアップとなりました。

　一日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。共に闘ってくださるみなさまに心より感謝します。反日勢力と闘い、世界に「日本」を正しく伝えるＮＰＯ設立に向けた申請準備を進めています。是非、応援してください。

　国民の手で日本を取り戻しましょう！
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「中国製」の塩は大丈夫？

2007/08/09(木) 22:19:14 [【資料】]

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「中国製」食品の「塩」は大丈夫？

中国で「ニセモノの塩」が氾濫
長期間摂取で中毒　懸念される健康被害に打つ手なし
　中国における食塩の市場卸売価格は1トン当たり2000元(約3万2000円)程だが、亜硝酸塩の工場出荷価格は230元(約3700円)であり、約9倍の価格差があり、亜硝酸塩を食塩と偽って販売すれば、ぼろ儲けが可能となる。金が稼げるなら、他人が中毒になろうが、癌になろうが、気にしない。社会主義市場経済の中国では、拝金主義の権化みたいな輩が跋扈している。このような人命に関わる健康被害をものともせず、偽塩を販売するような連中は「下の下」の悪党に過ぎない。こうした連中が販売する偽塩が市場の90％を占めるとなると由々しく事態と言わざるを得ない。NBオンライン（2007年3月23日）より/写真は中国で「偽塩防止の新包装となった食塩」（同記事より）
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「亜硝酸塩」（工業材料）が横行

　有志ブログがあつかわれている事柄と思う。諸氏の英邁な論及と記事に敬意を捧げ、小ブログからも短稿を呈する。

　中共では、「食塩」と偽り、工業材料の「亜硝酸塩」が横行しているそうだ。中国塩業総公司によれば、中共は世界の「食塩」の生産量の18％（2005年）を占める第2位の「食塩」生産国だそうだ。ゆえに、流通量も大規模である。

　だが、最近の中共国内では、製塩工場の廃液からつくった不純な「塩」や、化学工業原料の「亜硝酸塩」を食塩と偽って販売する通称「偽塩」が横行。この「偽塩」が市場の9割を占めており、本物の食塩を買い求めるのが難しい状況、とのことだ。

　表題に引用した記事に、云く、『亜硝酸塩は、白色不透明な結晶体で食塩に酷似し、水に溶けやすく、0.2～0.3グラムの摂取で中毒を起こし、3グラムで死に至る』と。たとえ姿形や味は「食塩」に似ていたとしても、その実体は劇薬である。

　一方、塩工場の廃液から作った不純な「塩」の方については、云く、『生産過程が不衛生で重金属などの有毒な化学物質が含まれていることもあり、これを長期間にわたって摂取すると慢性中毒をもたらし、甚だしい場合は癌になる可能性が高い』と同記事は警告している。「偽塩」はとんでもない代物だ。
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「塩」使用の「中国製」加工食品

　その疑問を解くのは至難である。塩といえば、あらゆる食品に使われている。現地で日本から派遣された要員がチェックしている生産工程であれば、原材料も同時にチェックされている可能性は考えられる。だが、その実態は各社各様であろうし、まして、消費者には不明である。

　そこで、「中国製」食品を大量にあつかっている大手チェーン（24時間オープン）を訪ねてみた。ガソリンも節約しているため、真夜中に自転車をこいで約25分。腰には懐中電灯。胸ポケットにデジカメ。道中でもしも職務質問に遭えば、怪しまれそうないでたちだが、日曜の夜にスーツにネクタイでも、あの宗教団体の活動家のようで違和感がある。そこで、思い立った時の姿で店に向かった。

　到着した店内には、「塩」を使用している「中国製」食品として、「中国産」材料を使用している麺類（乾麺やカップ麺を含む）や、惣菜（袋入り中国産）、串刺しの焼き鳥（冷凍輸入食品）、魚介コーナーの「たらこ」や「めんたいこ」、干物までが所狭しと並んでいる。

麺類（生麺類は原料が中国産）

焼き鳥（冷凍輸入品は中国製造）

　これらは100％、安全なのだろうか。店員殿に売れ行きを尋ねてみると、購買層の大半は、食堂経営者とのことだ。
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猫が興味を示さなかった「あじの干物」

　ためしに「あじの干物」（中国製）のパックを1つ購入。持ち帰って焼いてみた。気のせいかもしれないが、かすかな煙の中に「あじ」の臭いがして来ない。一旦、冷凍した「あじ」を干物に加工したためかもしれない。

　見かけ上、ほどよく焼けた「あじの干物」の熱をさまし、猫のポン吉（生後9ヶ月）に見せた。しばし、「あじ」を見つめて臭いをかいでいたが、舐めようともせずに、その場を立ち去った。つまり、「これは魚ではない」という判断であった。地元近くでとれた鮮魚や干物（干物は塩分が多いため、ごくわずかしか食べさせない）は嬉しそうに食べるのだが。嗅ぎ分けが利く優秀な助手である。

　少しむしって食べてみた。なるほど「あじの干物」の味がしない。さすがに、本物の「食塩」は使用しているだろう。見た目はそれらしく見えるが、中味がほどなく「違う」。「塩」のテーマとしては余談となったが。
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「メラミン」も工業材料

　読者はご存知の通り、現今、問題となっている「小麦グルテン」には、工業材料のメラミンが「中国製の飼料」含まれていたことが判明。米国の食品医薬品局（FDA）は、「ペットフードに含まれていたメラミンの量は6％で、飼料に含まれるペットフードの量は5％を下回る。メラミン入り飼料で育った鳥を食べる時は、他の食物と一緒に食べるため、人体への影響は非常に小さいと話した」（食品安全副総監、デイビッド・アチソン氏）（要旨）と談話が周知されている。だが、この談話は「人間は死ぬようなことはないから、大丈夫」レベルの気休めとしか、筆者には聞こえて来ない。

　殺鼠剤（猫いらず）の混入が直因とも考えられるが、この「メラミン入りの小麦グルテン」ペットフードを食べて、現在までに、猫1950匹、犬2200匹の死亡が報告されている。

　熱硬化樹脂（メラミン樹脂）の原料であるメラミン。工業材料であるメラミンが、何故、食品素材、飼料に含まれているのか。その原因は、出荷国・中共の『金が稼げるなら、他人が中毒になろうが、癌になろうが、気にしない。社会主義市場経済の中国では、拝金主義の権化みたいな輩が跋扈している』と指摘される、その体質自体にあるのではないか。

　読者は、ＰＬ法で「中国」を提訴しても、およそ対応も謝罪も無いであろう、と中共の体質を指摘している。言い換えれば、日本人が死のうが、中毒になろうが、癌になろうが、お構い無しのスタンスであろうことは、今回の「中国は出荷していない」と嘯（うそぶ）いた事例でも明らかである。

　補償も無い。それならば、不買で食生活を防衛するしか道は無い！
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【筆者記】

　予期せぬ食品事故により、愛するペットを亡くされた飼い主のみなさまに哀悼を捧げる。冷凍食品やレトルト食品は大丈夫なのか。こんなにデタラメなことがまかり通る国家で、五輪を開催して本当に大丈夫なのか。さまざまな疑問は尽きない。本題については、また続稿をもって読者と共に考えてまいりたい。
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　読者のみなさまにはお忙しい中、ご訪問をいただき感謝しています。現在、ブログが平常通りに稼動し、新たに記事をアップさせていただけたことを有難く思います。拙い記事に対し、有志のみなさまより、内容を的確にフォローいただくコメント、身を案じてくださるコメントに感謝します。

　一日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。共に闘ってくださるみなさまに心より感謝します。

　国民の手で日本を取り戻しましょう！
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冷凍食品は大丈夫？

2007/08/09(木) 16:44:39 [【資料】]

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日本は大丈夫なのか？

米ペットフード禍　中国ずさん管理　食品への影響懸念
　【ワシントン＝渡辺浩生】今年3月、米国内で販売された中国産の小麦粉を原料とするペットフードを食べたネコや犬が相次いで死ぬ騒ぎがあったが、今度はそのペットフードから有機化合物が検出され、鶏や豚の飼料にまで流用されていたことがわかり、食品への影響も懸念され始めた。このため、米食品医薬品局（FDA）は中国へ調査官を派遣した。　問題となったのは、中国産の小麦グルテンや米タンパク質濃縮物を原料にカナダのメーカーが製造したペットフードで、食べたネコや犬が腎臓疾患で相次いで死亡。このため、メーカーが3月、6000万個に上る自主回収を発表した。産経新聞 5月5日より/写真は「冷凍食品売り場」筆者撮影。
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政治だけでは無い「高い毒性」！

　「中国」製の食材や食品、飼料に対する不安が、米加に広がっている。欧米に比較すれば、中共では農薬使用の規制は少ない。その上、「中国」産の穀物や野菜、果物の輸出量は世界全体の12％を占めている。実害が報告された米加からは、中共に対し、食品の安全基準の見直しを求める動きが強まる気配を見せている。

　小ブログでは、これまで「中共の汚水サイクル」について言及して来た。昨年の中共（建設部）の公表によれば、全土の河川の90％が重度の汚染。その汚染は、ほぼ全域（278都市）にわたる「下水処理施設の不備」にある。河川の上流で生活廃水や工業廃水を「川」にそのまま棄てる。広大な養豚場の排水も然りである。

　そして、その下流域で汚染された「水」をくみ上げて上水道として使い、再び廃水を「川」に棄てる。つまり、河川の水が海に達するまでの間に、このサイクルが繰り返されるために、水の汚染度が途轍もなく高くなる。まさに悪循環である。

　中共（環境保護総局）の公表（2006年）によれば、全耕地の10パーセント以上が農薬、重金属等の有害物質で汚染されている、とのことだが、これも河川からくみ上げた汚染水を耕作に使用している。その要因が大きい。それに加え、重金属や劇薬をあつかう工場が地下水を汚す。その水をくみ上げて耕作に使う、との要因が新たに指摘されている。重金属が蓄積した土壌で採れた農作物には、相応の重金属を含有する結果を招くのである。

　中共の「笑顔」と「恫喝」を使い分けた「二面外交」と同じく、汚染された農作物は「みかけ」では判別できない。しかし、その毒性は、政治も農産物も共通して高い。
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欠落している「命」の倫理観

　今春は、トロント（カナダ）のメニューフーズ社が製造したペットフードが大きな問題となった。「中国」産の小麦を原料に使ったペットフードを食べた、犬と猫16匹が腎不全にかかって死亡。その他、約1万匹のペットが嘔吐（おうと）や食欲不振、体調の異常を示す事件が発生。米食品安全当局（ニューヨーク）が、殺鼠剤（猫いらず）に使用されている「アミノプテリン」を検出。さらに、米食品医薬品局（FDA）が、その「小麦」が「中国」産であることを指摘。

　その後の調査によって、メニュー・フーズ社が使用した「小麦」は、「中国江蘇省」の徐州安営生物技術開発有限公司から、他国経由で同社の子会社購入したことが判明。結果的にメニュー・フーズ社は、当該原料を使ったとみられる製造分（2006年12月3日～2007年3月6日）のペットフード95種、約6000万個を自主回収する騒動となった。

　そして、今度は、別途、新たに「中国」製のペットフードに含まれていた有害化学成分の「メラミン」が、同国製の家畜飼料からも検出された。産経新聞（5月5日付）は伝える。云く、『ペットフードの一部はカリフォルニアやニューヨークなど７州の養豚場に飼料として運び込まれ、少なくとも約6000頭に食べさせていたことが4月下旬に判明。1日には、インディアナ州の養鶏場で同じペットフードを与えられていた約300万羽の鶏が食肉用として市場に出されていたことも分かった』と。

　水汚染、土壌汚染といった基本的な汚染に加え、その作物の管理に農薬や殺鼠剤、多様な添加物を使用し、まして、海外に「売る」中共の「命」に対する倫理観が問われて然りである。たとえば、自国民が「毒菜」と敬遠する農作物を、他国に平然と輸出する。直接、売れそうもなければ、第三者国を経由して売りつける。その狡猾さを見抜くべきである。

　これは「氷山の一角」ではないか、と疑問を抱く声は多い。この事態の推移を見守りながら、果たして、「中国」から日本国内に入って来ている食材や食品、飼料は大丈夫なのか、と留意し、消費者が自主防衛の本能を機能させる。この点が重要と思われる。
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冷凍食品は大丈夫なのか？

　たとえば、冷凍食品は大丈夫なのか。云うまでもなく、冷凍食品は、電子レンジの一般化とともに日常生活の中に定着している。「チン」して解凍。温めれば「すぐに食べることができる」食材として、重宝されており、一般の家庭用の他に、企業の社員食堂やファミリーレストラン、ファーストフード向けの冷凍食材として出回っている。

　しかし、出回る冷凍食品の大半が「輸入もの」であり、「中国」製がその多くを占めるようになった。社団法人・日本冷凍食品協会によれば、平成17年（1～12月）の国内生産量は、およそ153万9000トン。これに対して「中国」製の輸入量は187万7455トンを占めている。国内の生産量を「中国」製が上回っているのである。

　この逆転傾向は、国内工場の減少傾向（2005年までの5年間で15.5パーセント減）に反比例するかのように、「中国」製の輸入量が増加していることから、今後も強まるであろう。

　まして、「国内産」といえども、その食材となる野菜や果物が「国内産」であるとは限らない。冷凍加工が「国内」である。それだけの「国内産」表示は以外にも多いのである。あるチェーンストアでは、冷凍食品の「4割引」「半額」セールを頻繁に実施している。一時期に、店舗という店舗に電話を入れ、話を聞いた。おしなべて「それでも利益はとんとんに出る」との回答であった。

冷凍食品売り場（筆者）

　このような会話が筆者の脳裏に今も残る：

【筆者】　「半額にしても利益は出るとは、どういう仕組みか？」
【店舗】　「冷凍食品の入荷コストはそれなりに低くて済むということだ」

【筆者】　「中国の食材を使っているためか」
【店舗】　「中国のものは圧倒的に多いが、一概には云えない、タイやベトナムの品もあるわけだから」

【筆者】　「安全性は、確認した上で販売しているのか？」
【店舗】　「販売者に日本メーカーの記載があるだろう、すでに安全性は確認されている、と信頼しているから、我々も店舗に並べている」

　チェーン店としては、致し方無いことかもしれないが、「販売業者まかせ」なのである。信頼足り得る業者ならば、安全を考慮した相応の製造プロセスを保有しているのかも知れない。だが、低コストゆえの「中国」信仰が絶えないのもこの業界である。冷凍食品大手の「加ト吉」グループが、「循環取引」を繰り返し、総額984億円の売上高を水増ししていた問題は耳新しい。

　「循環取引」に浮いた多大な「利益」は、低コストな「中国」の下地の上に成り立っている。コストと引き換えに、人の「健康」と「命」が犠牲になるようなことは無いのか。「人柱」が立ってからでは遅い。短稿にて。
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【筆者記】

　低コストは確かに有り難いことかもしれないが、その分、健康面でのリスクは増える。「食べ物にはお金をかけろ」とは、よく聞く教訓である。「中国」産と「屈中政治家」を箸（はし）で選り分けながら、日本の将来を考えてまいりたい。
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　読者のみなさまにはお忙しい中、ご訪問をいただき感謝しています。現在、ブログが平常通りに稼動し、新たに記事をアップさせていただけたことを有難く思います。拙い記事に対し、有志のみなさまより、内容を的確にフォローいただくコメント、身を案じてくださるコメントに感謝します。

　一日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。共に闘ってくださるみなさまに心より感謝します。

　国民の手で日本を取り戻しましょう！
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創価タレントにご用心！

2007/05/25(金) 12:38:57 [【資料】]

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三色の広告塔にご用心！

上戸彩「アイス100個食べた」とケロリ
　女優の上戸彩がイメージキャラクターを務めるロッテのアイスクリーム「爽」の新ＣＭ「おみこし」編の撮影が行われた。上戸が出演する同商品のＣＭは12作目で、これまでに、「爽」を食べた数は「軽く100個は超えています。ひたすら食べています」とケロリと言ってのけた。　ＣＭは、おみこしで盛り上がる夏祭りを描いた内容で、撮影中は出演する中高生の男子に上戸が気さくに声を掛ける場面や「ホットケーキに載せたいなあ」とつぶやくなど、和気あいあいに進められた。時事通信 5月24日
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創価広告塔の2つのタイプ

　創価学会の広告塔には2つのタイプがあるようだ。1つは、自ら創価学会員であることを公表し、機関紙（聖教新聞等）にも堂々と登場。勧誘のためのセミナーなど、布教活動の看板として時として登場するタイプである。いわゆる、従来の広告塔そのもののタイプで、久本雅美や山本リンダなどが、よく知られている存在である。

　もう1つは、自らは創価学会員であることを公表しない、いわゆる「陰の広告塔」というべき存在だ。公表しないようであって、しかし、実際は、創価学会員の選挙活動などで「話題ネタ」となり、実質的な広告塔として機能している。近年に多いタイプは、この後者の方である。増え始めた時期は、TBSが、放送にサブリミナルを持ち込んだ時期とも符合している。

　いわゆる、創価アレルギーを抱いている層に無意識のうちに浸透する。「創価嫌い」も知らずのうちにファンにしているケースがある。ファンが騙される要因として、「おみこし」「神社参り」等々、かつての創価学会の「禁じ手」を、広告塔タレントが手がけるようになったこともその要因にある。昆虫の偽装、擬態と同じ手法といえる。

　売れっ子になれば、同系の広告代理店や企業も利益が上がる。その意味で、「陰の広告塔」は、同系の広告代理店やプロダクションが連携した「合同作品」ともいえる。そして、選挙時の「フレンド票」収集の話題として、「実はあの人も創価学会員なのよ」と口コミで切り出す。集票の具としても重宝しているのである。

　その代表的な1人が、表題の上戸彩氏である。韓国資本のロッテのＣＭに頻度高く出演。韓流タレントとのドラマ競演もあった。朝鮮半島系との合流。ここにも「創価広告塔」と見抜くヒントがあるのだが、これは後稿の中で指摘する。
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信者獲得のためのツール

　タレントや有名人の誰が創価学会員であっても、芸能界に疎い筆者は差別するつもりはない。だが「区別」し、創価学会の標識として認識しておく必要がある。

　読者は、たとえば、週刊新潮（2005年1月27日）の記事を、あるいはご存知のことと思う。同記事には、昨年（2006年）のNHKの大河ドラマ「義経」の出演者について、興味深い内容が記されていた。云く、『2004年12月、この日、創価学会の「本部幹部会」に集まった約1000人の幹部会員達は、池田名誉会長のスピーチの途中、ある発言に驚き、思わず小さくどよめいたのだという』と。新たな布教ツールのご開帳の瞬間である。

　その席で、池田大作（名誉会長）は唐突に、『えー、義経に出る事になっている滝沢秀明、上戸彩、石原さとみは創価学会のファミリーです。みなで『義経』を見て、応援しよう』と発言。同会合に出席した幹部の話として、『なんておっしゃったのですから…。創価高校に在学している石原さとみちゃんのことはともかく、ジャニーズ事務所のタッキーと上戸彩さんが学会員だったとは、多分、ほとんどの人が知らなかったはず。それで、会場がザワザワとしたわけです』（同記事）と記されている。

　池田は、嬉しそうに語ったという。段勲氏（創価学会ウオッチャー）の談話によれば、『創価学会が芸能人戦術を積極的に用いるようになったのは昭和の終わり頃から。当時、真如苑が沢口靖子を広告塔にして信者をドンドン獲得していった。それで聖教新聞も著名人、芸能人を五月雨（さみだれ）式に紹介していくようになったのです』（同記事）とのことだ。

　また、小川賴宣氏（元創価学会広報副部長）の談話によれば、『今まで学会の最大の弱点は、熱心に折伏（筆者注：創価学会の布教法）するほどそれに反発する“拒否層”が生まれてしまうことでした。ところが最近、拒否層を生み出さないために芸能人を使って好感度を狙うのが有効だと分かってきた。それでますますテレビで活躍する芸能人が重宝されるようになってきたのです』（同記事）とある。

　一方、創価タレント自身にもメリットがあるようだ。芸能評論家の肥留間正明氏の談話では、『売り出したばかりの演歌歌手を抱えたプロダクションの社長から聞いたのですが、特に演歌の場合など、学会員である方が有利な場合が多いのだそうです。学会の応援団が付きますし、学会系の団体からイベントに呼ばれる機会も増える。さらに売れてテレビに出られるようになった芸能人になれば、面倒見の良い久本雅美らが何かと応援してくれますしね…』（同記事）と。

　もはや、創価系の互助会的な集団協力を超えた「芸能界の布教利用」といえよう。創価学会のメディア戦略の1つである。さて、この幹部会では、『池田スピーチの後に長井秀和本人とタッキー、さらに氷川きよしの3名が登壇。池田名誉会長から激励の言葉を受けた』とのことだ。

　創価学会は嫌いだけれども、創価タレントとは知らずに、ファンになっている人は少なくないと思う。それが創価学会の手口であることに気づいていただくことを願い、小稿の場を借りてあらためて周知する。
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創価信者の特徴

　創価学会員を見分ける方法がある。あくまで、筆者独自の見分け法だが。確度は低くない。

　先ずは顔つき。創価学会の信仰に漬かっている人ほど、眼差しが釣りあがり、険しい朝鮮顔になる傾向がある。久々に会った友人、知人などに、その傾向を観てとれた時は、可能性ありと思ってよい。尋ねてみれば、「そうだ」と、「池田先生」や「創価学会」の話を始めるケースもある。

　頷きながら、話に付き合っているうちはよい。だが、難しい質問や反論を重ねれば、急変して怒気を露（あらわ）にする場合が多い。これが2つ目の特徴だ。創価学会の信仰に漬かると、たとえ日本人の信者であっても、性格が次第に朝鮮風に変わる。カルト信仰による人格破壊を示すものだ。通常から、この雰囲気を放つ人もいる。通勤の車内などで見かける、刺さるような怒気を放つ雰囲気。その人が、やおら聖教新聞を広げるケースもあった。

　3つ目の特徴だが、時折、服装や持ち物などに「三色」をあしらったものを身に着けていることがある。テレビ画面に登場する創価タレントに、無意識のうちに合わせている。そうしたケースもあるかもしれない。だが、三色アレンジの頻度が高く、上記の顔つき、雰囲気に特徴が観られる場合は、「創価」と判別してほぼ間違いない。

テレビ画面に増えた三色のシーン
　5月24日夜のNHK放送。「きよしとこの夜」。松坂慶子はゲストで創価学会員ではないが、氷川きよしとベッキーは創価学会員である、とのこと。（読者提供）
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「真面目さ」に騙されないこと

　「創価学会には真面目な人が多い」。よく耳にする言葉である。だが、それは猫騙しと同じようなものだ。「真面目な人が多い」で、カルトに対する論及が止まってしまうケースが少なくない。だが、一体、「何」を真面目に取り組んでいるかが重要なのである。

　オウム真理教の林郁夫も「真面目な人」であった。だが、オウムというカルトの信仰に真面目に励んだために、本来は人の命を救う使命を持つ「医師」が人格を蝕まれ、ついには、地下鉄にサリンを撒いたのである。林の場合は「オウム真理教」。創価学会の真面目な人は「池田教」を一生懸命に信仰している。ここに、カルトの恐ろしさがある。

　もし、読者がお見合いなどに臨まれる時などは、「真面目そう」だけを判断材料にすべきではない。よく相手の話を聞き、可能な限り、創価学会や統一教会の会員ではないことを確認する。このことをお勧めする。筆者の知人にも実例があったが、仮初めにも、これらのカルトの信者を伴侶に持てば、まともな家庭を築くことは不可能と考えてよい。
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北朝鮮と創価学会

　創価学会は、仏教団体というよりは体質的に北朝鮮にかなり近い。それが創価学会の特徴である。仏教は看板のみだ。

北朝鮮の「喜び祭」と似ている創価学会の文化祭（聖教新聞）
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　金正日との類似点を比較する声もある。チビデブで好色。人心掌握術に長けている。物欲の亡者。メロンが好物。本当は臆病、等々。掘り下げれば、金正日との共通点は多い。さらに、「本当は、全体主義は1番理想の形態だ。（昭和47年6月15日第61回社長会）との発言に明らかなように、全体主義者であることも同じだ。

　その私兵である公明党は、参議院の「法務委員長」のポストと、東京都議会の「警察・消防委員会」を40年以上にわたって独占している。かつての「言論出版弾圧事件」に対し、国民良識の批判が強まった時。池田は政教分離を宣言した。だが、創価学会の実態は、今日にいたるまで「政教一致」そのものである。主要ポストを独占することで、「政教一致」の公的な解釈を妨げているのである。

　この創価学会を「カルト」と認定する国はフランスだけではない。オーストリア、チリ、ベルギーもカルト認定済みである。海外でカルト認定されている団体の私兵が、日本では政権に寄生している。問われるべき問題である。この異様な事態を表向きに誤魔化す。新会員や「フレンド票」の獲得を幇助（ほうじょ）するための宣伝役。それを担っているのが、創価タレントといえよう。
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【筆者記】

　先稿にて、「中国」の食害について紹介したところ、読者のみなさまより多くの情報をいただいている。感謝する。後稿で、頂戴した情報の数々を紹介する特集を組みたい。

　この責任転嫁の親玉「中国」に対しても「親だ」、「恩人だ」と礼賛し、激しいほどの人命軽視や反日プロパガンダ、食害についてはひたすら目を瞑り、TBSの黒豚のように「すっ呆（とぼ）けている」のが創価学会である。

　このカルトに引導を渡す。日本社会からカルトを無くす。この良識の努力により、日本はかなりの健全性を回復できる。この日本を取り戻す闘いは、我々の世代の使命と思う。
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　読者のみなさまにはお忙しい中、ご訪問をいただき感謝しています。現在、ブログが平常通りに稼動し、新たに記事をアップさせていただけたことを有難く思います。拙い記事に対し、有志のみなさまより、内容を的確にフォローいただくコメント、身を案じてくださるコメントに感謝します。

　一日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になる。共に闘ってくださるみなさまに心より感謝します。

　国民の手で日本を取り戻しましょう！
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